ボーナスカットの会社は沈みゆく船…？倒産するかもしれない会社の7つの前兆と転職のタイミング

自分が勤めている会社が倒産するなんて想像したくもありませんよね？

ここ9年は倒産件数は減ってきているものの、それでも年間8,000を超える会社が倒産しており、上場企業でも2014年から5年間の間に8社が倒産しています。

日本には400万社を超える会社があるので年間倒産件数は0.2%にも満たない確率ではありますが、倒産している会社は確実にあるのです。

大口の取引先が倒産すると連鎖倒産もありえますし、不正アクセスにより倒産することもありますし、SNSで悪い噂が広まり倒産に追い込まれることも実際にあります。

私は自分が勤めている会社が倒産したことはありませんが、営業職として倒産する取引先を見てきました。

倒産する会社には、同じような前兆が現れます。

はたから見ていると何と無く「この会社危ないかな！？」という雰囲気が出てくるものなのですが、中で働いている人、特に末端の人や、経営上の数字に関心の薄い人は自社の状況に気付きにくいようです。

本記事では私の営業としての経験をもとに倒産する会社の傾向を7つにまとめました。

最後まで読めば、あなたが転職すべきなのか、今の会社に留まるべきなのかが分かります！

倒産するかもしれない会社の7つの前兆

この7つの前兆があなたの会社に当てはまっていないか確認してみてください。

ポイントは客観的に自分の会社を見ることです。

経費削減を指示される（稼ぐ事よりも支出を気にする）

経営方針として節約を徹底している会社はたくさんあります。

• 筆記用具は全て他社かもらったもので賄い、自社では買わない
• 使わない電気を消す係りの人の名前が電気のスイッチにデカデカと書かれており、節電を行う
• 従業員はエレベーターを使ってはいけない

しかし昨日まで大丈夫だったお金の使い道がいきなり禁止され、それを皮切りにどんどん経費節減志向が高まっていくと、ちょっと危ないかも知れません。

取引先訪問の時は、なるべくタクシーを使わず公共機関と徒歩で行くように指示があったり、営業車が維持費削減のために減ったりするなど、本来の業務を効率化するために必要な経費削減は資金繰りに困っている可能性があります。

給与振込の遅延

資金繰りに困って倒産した会社の末期には、給与振込の遅延が起こることがあります。

給与振込が遅れることは、会社が従業員からの信頼を失うことを意味します。

給与振込が約束の日にできないほど資金繰りに困っているのかな？と従業員に思われてしまえば優秀な人材が流出し兼ねません。

経営状態に問題のない会社でも、何かの手違いで給与振込の遅延が起こると、責任問題です。

私が勤めていた会社で一度だけ給与振込が1日遅れたことがあるのですが、この時は総務部長が3ヶ月の減給になっていました。

ボーナスが減る、無くなる

会社は原則として従業員の基本給を上げたがりません。

なぜなら会社の業績は、良い時もあれば悪い時もある。

業績が悪い時に従業員の基本給が高ければ収入が少ないのに支出が多い状態になってしまうからです。

そのために会社はなるべく基本給を上げずに、業績の良い時にはボーナスを支払うという形を取りたいと考えています。

ボーナスが減ったり無くなるということは、会社はなるべく支出を抑えたい、つまりは業績が良くない状態であることを意味しています。

希望退職者を募集する

希望退職者を募るということは人件費を削るということ。

言うまでもなく会社の経営状態は良くはありません。

希望退職の募集は突然発表されます。

社内に激震が走るでしょうが、まずは現実を受け止めなければなりません。

希望退職に応じるということは会社都合の退職なので失業手当をすぐに受給することができ、受給期間も長くなります。

またすぐに転職を完結させなければ、今まで会社が支払っていた厚生年金保険料や健康保険を自分で支払わなければいけなくなります。

会社に残るということは、業績の悪い会社に留まり続けるという事です。

その後は業績が悪い会社を立て直すという意識のもと、仕事をしていくこととなります。

優秀な人材や財務部門の人が流出している

財務部の人間は会社のお金の状態を毎日目の当たりにしているため、会社の経営状態を理解しています。

また優秀な人は会社が危機的状況にあると危険を察知したり、独自の人脈で知ることができます。

会社に忠誠心のある人は会社の状態を知りつつも立て直しのため残る可能性はありますが、多くの場合は会社を去るでしょう。

取引先との関係の変化

取引先の与信管理する部門は常に取引先の経営状態を把握し、支払い条件や取引できる上限額を決めています。

もしあなたの会社の取引先から以下のような申し出があれば、あなたの会社は経営状態が悪くなったと思われている可能性が非常に高くなります。

社内外で噂が出回る

社内外で倒産の噂が広がるというのは非常に危険な状態です。

なぜなら倒産の可能性が無くとも、噂が一人歩きした結果本当に倒産する事例もあるからです。

もし、この会社危ないかもな・・・、と思っても、社外に漏らしてはいけません。

取引先が倒産することは、あなたの会社にとっても不利益なはず。

取引先が倒産する可能性に気づいたのであれば、社内報告だけに留めておくのが鉄則です。

取引先の経営状態に気付きやすいのは、その会社を担当する営業職です。

優秀な営業職の人はその会社の雰囲気などで経営状態に疑問を持ち、確認作業を経て倒産の危険性を察知します。

あの会社の経営状態はちょっと危ないかもしれない・・・と取引先の営業職に思われると、その営業が頻繁に訪問してきたりします。

新しい取引ができたり、新しいビジネスを立ち上げようとしているわけでもないのに頻繁に営業が会社に訪れてきているのであれば、経営状態に疑問を持たれているのかもしれません。

従業員の雰囲気が暗くないか、倉庫に在庫は十分にあるか、他の取引先も様子を見に来ていないかなどを確認しているのです。

倒産の前兆が出た会社を退職するタイミングはいつ！？

業績が悪いことが確認できたら退職すべきか、それはあなたの性格やあなたとその会社の関係性によります。

沈みゆく船に一緒に乗って納得する性格なのか、沈みゆく船に一緒に乗るほどの関係性なのか自問自答をするしかないでしょう。

その上で会社に残る選択をされるのであれば、会社の業績を回復させるべく頑張ってください。

もし転職を検討されるのであれば、転職のタイミングは早いに越したことはありません。

勤めている会社の業績が悪かったり倒産したとしても、一般従業員であれば倒産した会社に在籍していた事実よりも求職者自身の経験とスキルの方が重要視されるケースがほとんどです。

実際に企業が倒産する場合は同業他社が流出する人材を確保するためにリクルーティングを開始します。

条件をできるだけ下げずに転職するためには今までの知識と経験を活かすことができる前職と同じ業界に転職するのが賢明です。

業界自体が斜陽産業であり、近い将来淘汰される可能性が高いのであれば、なるべく今までの経験を活かせる業界や職種に転職することも検討しなければいけません。

心機一転新しいことにチャレンジしたいのであればそれも一つの選択です。